『サイバーパンク2077』バグなどによる販売中止騒動、投資家らが集団訴訟の可能性を示唆

CD PROJEKTが開発を手掛けたオープンワールドゲーム、『サイバーパンク2077』が度重なる発売延期を経て、ついに2020年12月10日に発売された。発売前時点で既に開発費および宣伝費を回収済みとも報じられていた本作だが、深刻なバグやクラッシュなどにより、ユーザーから不満の声が相次ぎ大規模な返金騒動、PlayStation Storeでの販売を一時停止する事態にまで発展している。

米New York Timesによると、CD PROJEKTに出資している弁護士、ミコワイ・オジェホフスキ氏が訴訟の可能性を明らかにしたとのことだ。「サイバーパンク2077の販売停止」の影響を多大に受けていると主張し、開発会社側は「金銭的利益を得るために」投資家たちに「不当表示」を行ったと訴えているという。

ニューヨークを拠点とする企業、Wolf Haldenstein Adler Freeman＆Herz LLPもまた、訴訟の可能性を明らかにしている。CD PROJEKTが「株主や投資家に、重大な誤解を招く情報を提示した可能性がある」と主張しており、訴訟のために現在調査を実施しているという。また、他の投資家たちにも連絡を呼びかけているようだ。

CD PROJEKTは今後、バグを修正していく方針を既に発表しているが、希望者には返金対応も行っている。気になっている方はこちら（デジタル版・パッケージ版）を確認してみよう。